スーパーゼネコンの福利厚生
こんにちは。天野ジャンクです。 平均程度の大学でしたが、運よく大手建設会社（スーパーゼネコン）に採用されて10年が経ちました。
今日はスーパーゼネコン各社の 福利厚生 について書いて行きたいと思います。
会社で働くにあたって福利厚生って大事ですよね！会社によっては給料が良くても福利厚生が充実していないところも結構あります。
上場企業の平均年収は有価証券報告書で公表されていますが福利厚生は色々と調べてもなかなか出てきません。
公表される平均年収を良くするあまり福利厚生に力を入れない（入れられない）会社があっても全く不思議ではありません。
スーパーゼネコンの福利厚生が手厚いのかどうかは他業種の福利厚生事情がわからないので一概には言えませんが、周りの友人等に聞いて比較した限りではとびきり良いわけではないですが、悪くはないといった印象です。
ここではスーパーゼネコン５社（大林組、鹿島建設、清水建設、大成建設、竹中工務店）の福利厚生を書いて行きたいと思います。
さすがに詳細の会社名は伏せさせていただき、A～E社とさせていただきます。
なぜ、自分が所属していない会社の福利厚生がわかるのかと言いますと…
何を隠そう私、天野ジャンクが労働組合員執行部に仲の良い人がいるからなんです！
では早速いきましょう。但しこれは2019年1月時点のものです。
借り上げ社宅（家賃補助）
A社
（入居条件）
転勤の場合は発令後7年間、一般の場合は満35歳まで
（平均使用料）
30,000円〜（地域、面積によって変動）
※例：東京
50㎡未満：35,000円
以後10㎡毎に7,000円加算
B社
（入居条件）
満40歳未満、通算10年が上限
（平均使用料）
㎡単価144〜653円（地域、規模、築年数によって算出）
C社
（入居条件）
入居期間は原則5年、最長もう5年間の延長可
（平均使用料）
基本的に家賃の40%（家賃の６割は会社負担。上限あり）
㎡単価887〜1,506円（地域、築年数によって算出）
D社
（入居条件）
転勤の場合は発令後、一般は入居日から6年間もしくは満45歳まで
（平均使用料）
総合勘案して設定
E社
（入居条件）
46歳に到達するまで
（平均使用料）
㎡単価500〜1,650円（地域、築年数によって算出）
管理費70円/月・㎡
自宅手当
A社：無し（地域手当として支給）
B社：一律10,000円/月
C社：15,000〜23,000円/月（地区によって変動）
D社：21,000〜27,000円/月（地区によって変動）
E社：無し
別居手当
A社：一律30,000円/月
B社：役付職36,000円/月、総合職31,000円/月
C社：一律30,000円/月
D社：一律30,000円/月
E社：一律32,000円/月
帰省手当
A社
往復2回分の帰宅旅費実費相当額（上限10万円）を月額の手当として支給。
B社
本人の帰省もしくは家族を呼び寄せた場合の交通費の実費を支給（支給回数は2回/月）
C社
本人の帰省もしくは家族を呼び寄せた場合の交通費の実費を支給（支給回数は2回/月）
D社
本人の帰省もしくは家族を呼び寄せた場合の交通費の実費を支給（支給回数は3回/月）
E社
本人の帰省の交通費の実費を支給（支給回数は2回/月）
地域配属手当
A社：12,000〜51,000円（地域年齢により変動）
B社：無し（自宅手当や家賃補助として支給）
C社：無し（自宅手当や家賃補助として支給）
D社：無し（自宅手当や家賃補助として支給）
E社：無し
教育手当
A社：満23未満の子1人につき10,000円/月、2人目以降5,000円/月
B社：満6〜18歳までの扶養子女1人に月5,000円/月
C社：無し
D社：無し
E社：無し
扶養手当
A社：配偶者及び一親等の親族を扶養する社員に17,000円/月
B社：無し
C社：無し
D社：無し
E社：無し
ジョブリターン制度
A社
妊娠・出産、育児、介護等の理由で退職する社員に対して、会社及びグループ会社の求人情報を提供し、職場復帰の機会を提供する制度あり。
B社
ライフステージ上のやむを得ない事情により退職する場合、再び就労することを希望できる制度あり。
C社
無し
D社
無し
E社
出産・育児、結婚の事由により退職した社員で再度働く意欲のあるものを再雇用する制度あり。
その他福利厚生
上記で紹介した他にも
産休・育休：出産前後の休暇、育児期間中の休暇
時短：子育ての為に15時や16時まで勤務
リフレッシュ休暇：一定期間以上勤めた社員にまとまった休暇と旅行代として金一封が支給される制度
保養所の利用：国内のリゾート地や避暑地、温泉街のホテルや旅館を格安で利用できる制度
などがあります。
まとめ
やはり、転勤が付き物の業界なので別居手当や帰省手当はしっかりしているのではないかと思います。
ちなみに別居手当というのは転勤で単身赴任を選択した際に支給される手当で、帰省手当というのは単身赴任している社員が自分の家に帰る時に必要な交通費を支給してくれる手当です。
こうやってまとめていて気付きましたが、A社が手厚い福利厚生だと言えて、E社が少し寂しい福利厚生に見えますね。
もっと一長一短があると思っていました。
ほぼ全ての社員が恩恵を受けるであろう社宅（家賃補助）についてもう少し掘り下げてみます。
これは一長一短かもしれません。㎡あたりの単価は当然家賃の高い都心が高い金額になります。
例えば東京で60㎡の部屋を借りるとすると断然安く借りられるのはA社とB社です。C社、E社の約半額で借りられる計算になります。
しかし、A社とB社は年齢制限が比較的若めの35歳や40歳未満なのに対し、C社は年齢制限自体を設けていませんし、E社は年齢制限が46歳までですが、入居期間の制限がありません。
ちなみにA社、C社、D社の入居期間の制限ですが、転勤で引っ越せばまた0からのカウントになるそうです。
C社は10年以内に引越しを伴う転勤があれば定年まで家賃補助を受けられる可能性もあります。
当然、福利厚生だけで会社を選ぶわけではありませんが、重要なファクターの一つなのではないでしょうか。
今回紹介した福利厚生は代表的な手当であって、これで全てではありません。
この他にも例えば、出産手当や結婚手当も会社から支給されます。
大手の間で福利厚生の格差があるので労働組合で意見して改善されるものじゃないかと思う方もいらっしゃるかもしれませんが、私が入社以来、労働組合も頑張って要求してくれていますが、賃金ベースアップや賞与のアップはありますが、福利厚生については現状維持になることが極めて多いのであまり期待しないほうがいいかもしれません。
このあたりもベースアップは社会に公表され、評価されますが、福利厚生の改善はそれがないので会社も積極的ではないのではないかと考えられます。
